GSSについて

Our Vision & Mission

私たちは、次世代育成と教育文化事業を通じ、ひとりひとりが自らの輝きを発見し、その輝きが持続可能な共同体の活性化と継承に寄与する事をもって、調和に満ちた世界の実現を目指します。

OUR VISION

ひとりひとりが生き生きと輝く世界。
それぞれの輝きが大きな和となり、調和がひろがる世界。

OUR MISSION

平和な社会を創造する次世代育成に貢献します。
持続可能な共同体の活性化と継承を促進します。　
互いの違いを尊重し合い、教育の多様性を広げる活動に貢献します。

OUR history

GLOBAL STUDY SUPPORT (GSS) は、平和な社会づくりに貢献する次世代育成のため、2009年東京で設立されました。文化体験や国際交流、海外研修などを継続しながら、2019年より自己アイデンティティーと積極的に向き合うポジティブ・アイデンティティー論（POSID）をベースにしたプログラムがスタート。これまで活動を支えてくださったみなさんへの感謝の気持ちと共に、今後もよりよい活動に取り組んでまいります。

これまでの主な活動

国際交流
海外の文化にふれるプログラム。スウェーデン、タイ、フィジー、ポーランド、ラトビアなど各国大使館やたくさんの海外留学生にご協力いただきました。

日本文化
本物の日本文化を体験するプログラム。東京や京都で、歌舞伎、能、茶道、座禅、武士道など、多くの専門家の先生方のご指導いただきました。

海外研修
現地の子どもたちと交流。グアム、サイパン、フィジー、米国オレゴン州でホームステイ、サマーキャンプに参加しています。

リーダーシップ
プロフェッショナルな世界を学ぶプログラム。アナウンサー、外交官、経済アナリスト、建築家、心臓外科医など、各界で国際的に活躍される方々に教えていただきました。

セミナー＆ワークショップ
共に学ぶ場づくり。東京や福岡などで保護者セミナーを実施したり、教員研修に参加させていただきました。

これまでの活動記録はこちら

OUR MEMBERS

河合聡子
代表理事／創設者

大手メーカーの次世代育成事業に関わった後、Global Study Support（東京）を2009年に設立。国際交流、文化体験、海外研修等を企画・運営。ポジティブ・アイデンティティー論（POSID）を提唱し、多文化社会における研修プログラム、教育セミナー、ワークショップ等を日本と米国で実施。企業の教育事業スタートアップに複数参画。埼玉大学非常勤講師。在米歴10年。青山学院大学、ポートランド州立大学・大学院卒。

足立真理
理事

日本経済新聞、テレビ東京にて、東京とニューヨークで記者、経済キャスターとして27年経験し、2018年フリージャーナリストに。アメリカに通算9年在住し、様々な違いと次世代育成の必要性を痛感。GSSでは、子ども向けリーダーシッププログラムの企画を担当した。現在は二つの大学にて非常勤講師も務める。オレゴン州立大学、一橋大学・大学院卒。

西下晃太郎
新生・おかげまいりプロジェクト発起人
理事

16歳よりニュージーランドへ単身留学、ワイカト大学音楽科(クラシックギター専攻)を卒業後、渡欧しスイスチューリヒ総合芸術大学院にて研鑽を積む。リルバーン学生作曲コンクール優秀賞ならびに最優秀演奏賞受賞。ドイツ在住後、帰国移住した京都洛北の静原地域に残る風習や伝統文化に魅せられ、靜原神社氏子総代(宮座)の一人として神社祭礼に奉仕。GSSでは日本古来の風習や伝統、また農業が残る郷を後世に繋いでいくべく、新生・おかげまいりプロジェクトを立ち上げる。音楽家・靜原神社氏子総代

相澤千鶴子
コーディネーター

外資系IT企業に勤務後、出産を経てデジタルマーケティング企業で社会復帰。GSSの理念に強く共感し、アイデンティティ確立を重視した低学年向けの体験型プログラム「キッズプロジェクト」を担当後、現在は参加者やボランティアスタッフのコーディネートを担当している。

河合七緒
PRマーケティング

米国にてGSSジュニアリーダーまた州立大の学生アンバサダーとして、日本人学生や各国留学生のメンターを務めながら広報PRを担当。シリコンバレーの教育系企業でインターン後、現在は東京の情報通信・スタートアップ支援企業にて研鑽中。在米歴11年。ポートランド州立大学卒。

GSSの活動は、学生や保護者のみなさん、ボランティア有志のみなさんに支えられています。

＊ポジティブ・アイデンティティー論 (POSID)とは、多様な価値観の中で自分をより理解し、自己も他も受け入れ、アイデンティティー（自己形成）と積極的に向き合うプロセス論です。Positive Identity Development based on Culturally Responsive Pedagogy (Kawai, 2019)の研究論文をもとにしています。